序／まえがき
【第一章 創設と発展】〔一、日本海軍の創設〕海軍創設までの日本の海上権力／明治政府の成立と海軍／天皇の海軍／英国式兵制の採用とその影響／軍備の意義と海軍整備の重視／主想定敵国−ロシア 〔二、中央軍政機関の発達〕兵部省海軍部／太政官制海軍省の発足／太政官制海軍省の発展／内閣制海軍省の発足／内閣制海軍省の発展 〔三、中央軍令機関の発達〕兵部省海軍軍務局／海軍省軍務局−陸軍において参謀本部独立／海軍軍事部−最初の海軍中央軍令機関／参謀本部海軍部−陸海統合軍令機関の発足／参軍官制下の海軍参謀本部／明治憲法制定時の軍令機関／日本で成育しなかった統合中央軍令機関／海軍大臣下の海軍参謀部／「海軍参謀本部」の設置構想と反対論／「海軍軍令部」として発足／省部事務互渉規程 〔四、艦隊・聯合艦隊。鎮守府〕艦隊・聯合艦隊／鎮守府 〔五、戦時大本営条例等初度制定と日清戦争の大本営〕戦時大本営条例の初度制定／戦時大本営編制の初度制定／日清戦争の大本営 〔六、第一回日英同盟と軍事協商〕同盟協約と日英海軍／日英横須賀軍事会談／日英連合軍大作戦方針／海軍の作戦方針／日英連合軍大作戦方針の修文／軍事協商／軍事協約書の裁可 〔七、戦時大本営条例等改定と日露戦争の大本営〕大本営動員をめぐる中央の紛糾／防務条例をめぐる横須賀の紛糾／海軍の大本営条例等改定希望と陸軍の反対／山本海相の単独上奏と元帥府の存在／防務条例の改定／大本営条例の改定と軍事参議院の発足／戦時大本営編制改定と同勤務令の初度制定／日露戦争の大本営
【第二章 国防方針と八八艦隊】〔一、第二回日英同盟と軍事協商〕英国の条約対象の転換／極東海軍力配置条項と米国／同盟協約と軍事協商条項／軍事協商と帝国国防方針等／政府と軍事協商／琴事協商・その一／軍事協商・その二／軍事協商決議書の裁可 〔二、帝国国防方針等の初度決定〕田中義一参謀本部員の論旨／「帝国国防論」と「帝国国防史論」／陸海軍の調整至難性／山縣元帥の上奏／両統帥部長の協議と奉答／帝国国防方針／国防所要兵力／用兵綱領／首相奉答と裁可 〔三、初度決定用兵綱領に基づく年度作戦計画−大正七年度まで〕最初の年度作戦計画−大正二年／艦隊平時編制標準と年度戦時編制／一般的作戦方針−対馬海峡の確保／対露作戦−ウラジオストアクの封鎖／対米作戦−模索時代／その他の作戦 〔四、第三回日英同盟と軍事協商〕英国海軍政策からの継続必要性／日本の想定敵国と米国との連合問題／協約調印と米国適用除外／軍事協商の継続／同盟協約と対独参戦／協同作戦の指揮権問題／艦隊派遣・その一／艦隊派遣・その二 〔五、第一次大戦の大本営不設置と大海令〕海軍による戦時大本営編制・同勤務令改定／大本営の不設置と海軍軍令部条例改定／大海令の発出 〔六、帝国国防方針等の第一次改定〕日本海軍における対米独七割思想の生起／初度決定国防方針等の目的の不達成／防務会議発足と八四艦隊案／国防方針等改定の動機／両統帥部の策定と正文の不存在／帝国国防方針／国防所要兵力／用兵綱領／裁可と八六艦隊案 〔七、第一次改定用兵綱領に基づく年度作戦計画−大正八年度〜十一年度〕艦隊平時編制標準と年度戦時編制／対露作戦／対米作戦／対支作戦／海軍の対一国作戦主義／大正十・十一年虔作戦計画裁可の確証
【第三章 海軍軍縮】〔一、ワシントン条約〕国際聯盟成立に伴う軍縮検討／八八艦隊の財政的重圧と会議招請／加藤寛治専門委点らの考え方／加藤友三郎全権の考え方／暗号被解読と六割受諾と防備制限／条約の成立 〔二、帝国国防方針等の第二次改定〕改定の動機と両統帥部の策案／帝国国防方針／国防所要兵力／用兵綱領／裁可 〔三、第二次改定用兵綱領に基づく年度作戦計画・その一−大正十二年度〜昭和五年度〕艦隊平時編制標準と年度戦時編制／大正十二年度−裁可遅延と大震災／大正十三・十四年度−作戦計画区分の陸海軍調整／大正十五年度−作戦計画と防備計画の分離／昭和初期−元帥府の作用／昭和初期−対米作戦計画の概要 〔四、ロンドン条約〕補助艦競争とジュネーブ会議／米英の妥協と会議招請／三大原則／請訓／回訓／条約の成立 〔五、海軍部内における政治優先思想の動揺〕参謀本部より劣位に立つ海軍軍令部／ロンドン会議の「統帥権干犯」問題／憲法解釈と加藤軍令部長の辞任／兵力量決定手続きの混迷と確定／戦時大本営編制・同勤務令改定／軍令部編制の強化／軍令部条例改定案の商議／省部互渉規程改定案の商議／新軍令部令と省部業務互渉規程の制定発令 〔六、第二次改定用兵綱領に基づく年度作戦計画・その二−昭和六年度〜十一年度〕昭和六年度−満州・上海事変と第三艦隊新編／昭和七年度−対米作戦計画について陸海論議／昭和八年度−防備計画統合と駐満海軍部／艦隊平時編制標準改定と聯合艦隊の常設−昭和八年／昭和九年度−天皇直属綺揮官への指示開始／昭和十年度−比島作戦への疑問／昭和十一年度・その一−残存する最古の正文／昭和十一年最・その二−軍事参議院の作用
【第四章 軍縮離脱と支那事変】〔一、海軍軍縮条約からの離脱〕〔二、海軍制度調査会と「国策の基準」等〕〔三、帝国国防方針等の第三次改定〕〔四、日独防共協定と付属軍事協定〕〔五、昭和十二年度帝国海軍作戦計画〕〔六、支部事変勃発に伴う戦時態勢への傾斜〕〔七、大本営令等制定と支那事変の大本営〕〔八、昭和十三年度帝国海軍作戦計画〕
【第五章 第二次世界大戦の勃発】〔一、燃料問題と南方資源要域〕〔二、昭和十四年度帝国海軍作戦計画〕〔三、大戦勃発と日独海軍〕〔四、新艦隊編制発足と年度作戦計画改定〕〔五、出師準備発動への序曲〕〔六、日独伊三国条約と軍事専門委員会〕
【第六章 日本の参戦】〔一、昭和十五年度帝国海軍作戦計画〕〔二、出師準備第一着作業発動〕〔三、情勢に応ずる〕〔四、昭和十六年度帝国海軍作戦計画〕〔五、出師準備第一着作業の進展〕〔六、日本の南進と米英蘭の全面禁輸〕〔七、石油・船舶計算〕〔八、出師準備第二着作業の実行〕〔九、対米英蘭戦争帝国海軍作戦計画〕〔十、開戦〕
あとがき
【挿図】対馬海峡方面地名図／ウラジオストック方面地名図／中国方面地名図／比島北部方面地名図
【別冊・付表】日暦・主要人員配置表（一八六八年＜明治元年＞〜一九四一年＜昭和十六年＞）／聯合艦隊編制掟移表（昭和十四年十一月十五日〜同十六年十二月十日）
